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日本未來算力が世界最高レベルのマシン
堅実なオペレーションを提供

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マイニングで得たBTCの換金タイミング次第で
さらに大きなチャンスを狙うことも!

WHAT IS MINING

仮想通貨のマイニングとは?

仮想通貨には銀行のような取引を確認する機関がないため、取引はユーザーのコンピューターが膨大な計算式を解いて承認作業をしています。
作業に協力したユーザーは新規発行された仮想通貨を報酬として得る仕組みとなっています。
金鉱山を掘り当てる作業に似ているため一連の流れを「マイニング(採掘)」、採掘するユーザーを「マイナー」と呼びます。
仮想通貨のマイニングとは?

未來算⼒がマイニングする
通貨仮想通貨の王道といえる「ビットコイン」

2018年コインチェック流出事件をはじめとしたハッキング事件が多発し、仮想通貨⾃体にあまり良い印象を持っていなかった⽅も多いのではないでしょうか。しかし「もう今後ビットコインの価格は上昇しない」と多くの専⾨家が豪語していた中、2019年4⽉2⽇下降トレンドをブレイクし、ビットコインの価格が再び⾼騰し世界の注⽬を浴びています。もうビットコインは、⼀過性の流⾏物とは⾔えないものであることは間違いないと⾔えます。
現在、仮想通貨・トークンといわれるものは、1600種類を超えると⾔われています。ですが多くの仮想通貨が実態のない通貨や詐欺まがいのプロジェクトだったことからも現在増加中の銘柄が、2020年以降は淘汰されていくだろうと予想されています。
それどころか、ビットコイン以外のすべての通貨は価値を持続することができないのではないかという意⾒もあります。
総時価総額のパーセンテージ(ドミナンス)
総時価総額のパーセンテージ(ドミナンス)
このグラフは、仮想通貨全体の時価総額におけるビットコインのドミナンス(占有率) のグラフです。
⼀時30%近くにまで低下していたビットコインドミナンスは、2019年9⽉現在で約70%弱と1年半ぶりの数値に達しています。
その⼀⽅で、アルトコイン(ビットコイン以外のすべてのコイン)のドミナンスは低下しており、ビットコインドミナンスが上昇するとアルトが下がるという状況も⾒られます。
8⽉22⽇付のフォーブスでは、「流動性」を考慮に⼊れたらビットコインのドミナンスはすでに90%を超えているという研究結果を報じました。
流動性とは市場に出回る⾦融資産の量を指しており、流動性が⾼いほど交換や換⾦がしやすくなるということです。流動性を伴わない時価総額などは意味のない指標です。つまり、本当に市場で換⾦できる価値などを考慮すれば、たとえ1600種類もの通貨があっても、すでに完全にビットコイン⼀強の状態にあるということになります。
未來算⼒が提供するマシンオーナー型マイニング事業は、いわば設備投資として、この「ビットコイン」という⾦の卵を産む鶏を買って、最適な環境で育てる事業です。

マイニングの利益を決める要素とは?

マイニング利益は、マシンスペック・ブロック報酬・ディフィカリティ(採掘難易度)によって得られる通貨の量(BTC収益)からコスト(電気代・メンテナンス・運営・外部委託費などを採掘ビットコインを換金して支払われる)を差し引いて決定されます。
コストに換金される際、最終利益ビットコインを円などに換金される際に発生する換金レートも非常に大きなファクターです。
マイニングの利益を決める要素とは?
未來算力マシンオーナー型マイニングプール
未來算力マシンオーナー型マイニングプールでは
高ハッシュレート省エネ性を兼ね備えた
最新スペックのマシンを用意
大きなハッシュレート(採掘するパワー)は、採掘される通貨の量を大きく増やし、
省エネ性は、価格が下降した際にサスティナブルな運営を実現するために必要です。
弊社のマシンは、今考えうる中で最も長期運用に最も適しているマシンです。
未來算力マシンオーナー型マイニングプール

大手採掘機メーカーとの
強力なパイプ

当社は、あのソフトバンクやWechatのテンセントから1.6兆円もの投資をうけるBitmain社やそれを猛追するMicro BT社との確かなコネクションを持っています。
2019年9月現在、世界的にマイニング事業は間違いなく過去最高の注目を浴びています。そのため、マイニング機器は供給がまったく追いつかずに完全な売り手市場となっています。
そのような中でも弊社が採掘機器の仕入れを続けられているのはひとえに、その強力なコネクションによるものです。
その中でもBitmain社は、中国の北京に拠点を置く仮想通貨マイニング事業で世界最大の企業です。2013年にジハン・ウー氏とマイクリー・チャン氏によって設立されました。中国以外にも世界各地に事業所を持っています。
世界一のマイニングマシンメーカーであり、Bitcoinマイニングプール世界1位と2位であるANTPOOLとBTC.COMを子会社で運営しています。この二つのプールで世界シェアのなんと3割も占めています。
また、MicroBTは、Bitmainの元設計責任者で、ビットコイン・マイナーAntminer S9の設計者Yang Zuoxingによって2016年に設立された会社です。
同社は、WhatsMiner m21という世界最高スペックのマシンを率いて業界シェアをどんどん伸ばしています。
そのようなマシンメーカー大手とのコネクションは、有益な情報をいち早く掴み、もっとも効率的な運用を行うことに大きく寄与するのです。
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仮想通貨マイニングなんてどうすればいいのか全く分からない

マシンオーナー型マイニングプールでは、

仮想通貨やマイニングの専門知識をもつ人材
セキュリティ性の高い設置場所
運営・管理する時間や手間
これらは全て必要ありません!
マイニングの技術や管理の事は全て当社にお任せ下さい

マシンオーナー型マイニングプール

実際にマイニングマシンを購入・利用し、
最大効率化された運用パフォーマンスから業務収益として、
毎月仮想通貨を受け取れる新しいマイニングサービスです。
マシンオーナー型マイニングプール
オーナー専用のマイニングマシンだから
設営・運用・メンテナンスすべてをワンストップで実施
購入されたマイニングマシンはオーナー専用の機材となります。
普通のクラウドマイニングでは他人と共有ですが、
当社では他人と共有することは絶対にありえません。
当社の運用期間は4年ですがその後も、そのマシンでの採掘は可能です。
(延長契約も可能です)

不動産投資とマイニング投資の違い

初期投資額 投資資金回収期間 償却期間
不動産 不動産 数億円〜
(区分所有でも数千万円〜)
通常15〜30年 土地は償却対象外
建物部分は対応年数によって異なるが
数十年に及ぶことも(定額法のみ)
マシンオーナー型
クラウドマイニング
1基 数⼗万円 ※1 早ければ1年、
現状BTC推移であれば
4年あれば
⼗分に100%回収が可能
※2
今年だけの税制措置で
100%即時償却
(通常の償却でも4年定率法も可能)
※1 最新機種:2019年5月時点想定
※2 当社の運用データを基に算出されており、利回りを保証するものではありません

当社オーナー型クラウドマイニングのメリット

1

ビットコイン現物投資と
⽐べてのメリット※1

ビットコインへの現物投資は、利益を得るためには交換価値が必ず上昇しなければいけません。それに⽐べて、マイニング投資は交換価値が据え置かれたり、もしくは、価値が減少した場合にも利益を得られる可能性が⾼いため現物投資に⽐べて、保守的な投資⼿段と⾔えます。
ビットコイン現物投資と<br>⽐べてのメリット
2

100%即時償却を行うための
煩わしい手続きもワンストップ

法人だけではなく個人の方も所得から100%即時に償却できるのですが、100%即時償却をするためには「中小企業経営強化税制」を受けるための申請手続きをする必要があります。
申請手続きのために必要な書類の作成や申請手続きなど専門性のない税理士では非常に時間と手間がかかります。
当社では手続きのエキスパートであるパートナー税理士とすべてワンストップで行えるよう体制を整えています。
100%即時償却を行うための煩わしい手続きもワンストップ
3

少額から投資できる

当社のマシンオーナー型マイニングプールでは数⼗万円程度から投資できます。不動産投資のように、何億も銀行から借り入れて投資する必要は全くありません。借入でレバレッジをかけなくても、自己資金に対してリターン300%なんていうのも全く夢ではありません。もちろん何億もの投資を行うことも可能です。
少額から投資できる
4

現金化するタイミングで
自在に利益コントロールできる

仮想通貨マイニングの利益は、受け取ったコインを現金化するタイミングを自分で選ぶことができます。
価値があがること見越して保持し、価値が上昇した時にまとめて現金化したり、リスクヘッジを最優先してその都度現金化するのももちろん可能です。
マイニングで受け取った利益で、さらに大きなチャンスを狙うことができるのも大きなメリットといえます。
現金化するタイミングで自在に利益コントロールできる
5

マシンが壊れた場合でも
当社が無償修理いたします。

当社で購入いただいたマイニングマシンには保証期間が6ヶ月ですが、保証期間を過ぎても電源ユニット、ファン等の壊れやすい部品はすべて当社負担で修理いたします。
※演算装置の故障など、当社が修理不可能と判断した場合は除きます。保証期間を超えても、ほとんどのトラブルに対応&無償修理いたします。
マシンが壊れた場合でも当社が無償修理いたします。
※1 収益に関しては、当社にて現在得られる情報から試算したもので、将来の収支を約束するわけではありません。
REWARD HALVING

ディフィカリティ(採掘難易度)と
採掘通貨価値の関係について

ディフィカリティとは

ビットコインのブロックチェーンのブロック生成(ナンスを算出すること)は、およそ10分に1回行われます。その時間調整をするため2週間に1度ディフィカリティを変更します。
過去2週間の平均が10分より短ければ難易度を上げ、逆に長ければ難易度を下げるという訳です。

ディフィカリティと将来見通し

ハッシュレートやディフィカリティ推移を元に、ある程度価格予想に役立てることはできます。
難易度が上がる → 採掘が難しくなる → ビットコインの採掘コストが上がる → 採掘会社が出す売り板が切り上がる原油先物などの構造と似ていると言えます。
仮想通貨相場の場合、短期で見ると大きく相場がズレることがありますが、ビットコインのシステムが存続され、ブロックチェーンが更新されていく限り、長期で見れば必ずこの関係性に符合するといえます。
ディフィカリティと将来見通し
そのディフィカリティが、2019年の7~9月に過去最高の勢いで上昇をみせ、9月20日現在12兆にも迫ろうとしています。また、これほど急激なディフィカリティ上昇は小規模のマイニング参入者の拡大のみではなく、Bitmainを始めとした採掘業界の大手企業が大量の最新機器を投入しマイニング事業を拡大しているためと考えられます。
これは、Bitmainを始めとした大手企業が、仮想通貨市場の近い将来性、言い方を変えると交換価値の先行きに今までになく「強気」であることを示しています。
ディフィカリティと将来見通し2
一方で、ディフィカリティは、ネットハッシュレートと相関関係にありネットセキュリティの堅牢性を示す指標となっています。
これは、大手の占有率が高くなっていく仮想通貨市場の大手の独占を防ぎ、より健全なものしていく効果があり、仮想通貨の先行きを考える上で、ポジティブな側面があることは数年単位の仮想通貨市場を考えていく上では重要なポイントとなります。
WHAT IS DIFECULTY?

半減期について

ビットコインの市場供給量は2019年9月時点で1794万枚です。ビットコインの発行量は上限が約2100万枚と決まっており、毎年市場にゆっくりと出てきます。2021年には総発行量の90%が市場に放出され、その後120年かけて残りの10%が供給される仕組みとなっています。

つまりビットコインのブロックチェーンは、流通量の増加に合わせて発行量が減っていくようにプログラムされているわけです。そのシステムの一つが「半減期」です。

半減期とは、マイニングによって得られる新規発行のビットコインの量が半分に減少するタイミングを指します。そのタイミングは、ビットコインのブロックが21万ブロック生成されたときと決められています。ビットコインのブロックは、約10分に1つ生成される仕組みになっているため、「10分×21万=およそ4年」として、その都度にマイニング報酬が半分になっていきます。

次回は2020年5月の予定となっています。現在の1ブロックのブロック報酬(付与される新規発行ビットコイン)は12.5BTCなのですが、次の半減期以降、1ブロックのブロック報酬は6.25BTCとなります。(さらに2024年4~5月以降は3.125BTCに減ります。)

半減期の時期はコチラを参照ください

ディフィカリティと半減期の考え⽅

ディフィカリティと半減期の考え⽅
機器が進歩していくことで徐々にディフィカリティが上がっていくことや、一定の期間で強制的に採掘される量が少なくなる半減期などは流通量の増加に合わせて発行量が減っていくように設定されたシステムです。それらは、ビットコインの希少性を徐々に上昇させていくロジックのためにBTCブロックチェーンが生まれた時からすでに組み込まれています。将来にわたりビットコインが利用され、ブロックチェーンが持続される限り、年数を重ねる度その交換価値が上昇していく仕組みです。

⾔い換えれば判断すべき材料は⼀つなのです。
それは、
「今後、世界でビットコインが利⽤され、ブロックチェーンが持続される」
と考えるか、
「基軸通貨であるビットコインが、オンリーワンとも⾔える今のポジションを失いマイニングする⼈が誰もいなくなる」
と考えるかのどちらかということです。

ビットコインが将来も存続されると考えられるのであればディフィカリティが上昇し、半減期を迎え採掘量が減っても、悲観する必要はまったくなく、それはブロックチェーン誕生から組み込まれた正常なプロセスなのであって、かならずブロックチェーンが破綻するまでに存続可能な交換価値まで上昇するということへの理解が必要です。
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商号
日本未來算力株式会社
事業内容
  • 電子計算機及び部品、ソフトウエアの企画、開発、製造、輸出入、販売、販売代理業務
  • 暗号通貨のマイニング業務、コンサルティング業務
  • 資産保全・運用等のコンサルティング業務及び代理店業務
  • インターネットによる広告・宣伝業
  • 前各号に附帯関連する一切の事業
代表取締役
代表取締役 松林 克美
所在地
〒556-0011 
大阪市浪速区難波中3丁目7-6
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